設備と目安の生産能力

何が確認できるか

「設備と目安の生産能力」の範囲は、主張するものではなく確認できるものです。出発点は次のとおりです。織機250台と後工程の設備を、実際の製造ルートと対応させて見ます。公表能力はあくまで目安です。

• 法人格と適用範囲
• 書類、記録、サンプル
• 適用される日付と版数

どの資料で確認するか

記載内容は、有効な書類、工程の記録、承認済みサンプル、測定できる基準のいずれかに照らして確認します。各資料がどの法人、どの製品、どの期間を対象としているかをご確認ください。

情報をどこに残すか

結果は注文とロットと一緒に保管します。これにより、ずれが生じた場合に経緯をたどることができ、口頭の説明に頼らずに追加注文を準備できます。

最初に求めるべきもの

社内の承認手続きが実際に必要とする資料をご請求ください。会社関係の書類、規格と方法を明記した試験報告書、サンプル、工場見学、製造現場からのビデオ通話などです。ある一品目の結果が製品全体に及ぶわけではありません。

生産能力は工程順序と受注ごとの律速工程で割り当てます

エアジェット約8,000 m/日、レピア約6,000 m/日という数字は目安であり、在庫の保証でも納期の保証でもありません。複数品目が混在する受注は、最も時間のかかる材料、段取り、または後加工を基準に計画します。

• 数量は品目、サイズ、色に分けてご提示ください
• 必要納期と、分割出荷の可否をご明記ください
• 実際の割り当ては現行の生産計画を確認したうえで確定します

バイヤーが「設備と目安の生産能力」を検証する手順

「何が確認できるか」の項目は、適用可能な文書、工程記録、承認済みサンプル、または測定可能な基準のいずれかで裏づけられている必要があります。バイヤー側では、法人名、適用範囲、版、日付、そしてその証拠が実際の品目や受注に結び付いているかを照合してください。

• 「どの資料で確認するか」については、量産前に責任者、適用する数値と許容差、結果の記録場所、逸脱時の扱いを決めておきます。そこまで決めて初めて、生産能力が検証可能な納入条件になります。